除毛剤による皮膚障害や購入トラブルに関する相談が10代男性から相次いでおり、消費者庁は31日、ネット交流サービス（SNS）などで注意喚起を行った。皮膚障害の相談件数に占める10〜20代の割合は増加傾向で、美容意識の高まりが背景にあるとみられる。
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注意喚起の対象となったのは、クリームやスプレータイプで手足や脇の下などの体毛を除去する除毛剤。除毛剤は医薬部外品で顔への使用は禁じられているが、男性がひげなどの除毛のため使用し、発疹や炎症など皮膚障害を起こす相談が増えているという。
消費者庁によると、15〜19歳の若者の商品・サービス別上位相談件数のうち、除毛剤は男性で2019、20年とも1位。女性では19年に9位、20年に6位だった。17〜21年度に寄せられた除毛剤に関する相談1万5234件のうち、9割は「解約できない」など契約上のトラブルで1割が発疹など皮膚障害に関する内容。皮膚障害の相談では、10〜20代の若者の割合は17年度は約3割だったが、21年度には6割を超えた。
消費者庁のツイッターでは「顔には使わないで。用法・用量や使用上の注意をよく確認。肌に異常を感じたら使うのをやめる」などと呼びかけている。【寺町六花】https://news.livedoor.com/article/detail/22259185/
